学校教育法施行規則

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別表第一
【第五十一条関係】
区分第一学年第二学年第三学年第四学年第五学年第六学年
各教科の授業時数国語三〇六三一五二四五二四五一七五一七五
社会  七〇九〇一〇〇一〇五
算数一三六一七五一七五一七五一七五一七五
理科  九〇一〇五一〇五一〇五
生活一〇二一〇五    
音楽六八七〇六〇六〇五〇五〇
図画工作六八七〇六〇六〇五〇五〇
家庭    六〇五五
体育一〇二一〇五一〇五一〇五九〇九〇
道徳の授業時数三四三五三五三五三五三五
外国語活動の授業時数    三五三五
総合的な学習の時間の授業時数  七〇七〇七〇七〇
特別活動の授業時数三四三五三五三五三五三五
総授業時数八五〇九一〇九四五九八〇九八〇九八〇

備考
 一 この表の授業時数の一単位時間は、四十五分とする。
 二 特別活動の授業時数は、小学校学習指導要領で定める学級活動(学校給食に係るものを除く。)に充てるものとする。
 三 第五十条第二項の場合において、道徳のほかに宗教を加えるときは、宗教の授業時数をもつてこの表の道徳の授業時数の一部に代えることができる。(別表第二及び別表第四の場合においても同様とする。)
別表第二
【第七十三条関係】
区分第一学年第二学年第三学年
各教科の授業時数国語一四〇一四〇一〇五
社会一〇五一〇五一四〇
数学一四〇一〇五一四〇
理科一〇五一四〇一四〇
音楽四五三五三五
美術四五三五三五
保健体育一〇五一〇五一〇五
技術・家庭七〇七〇三五
外国語一四〇一四〇一四〇
道徳の授業時数三五三五三五
総合的な学習の時間の授業時数五〇七〇七〇
特別活動の授業時数三五三五三五
総授業時数一〇一五一〇一五一〇一五

備考
 一 この表の授業時数の一単位時間は、五十分とする。
 二 特別活動の授業時数は、中学校学習指導要領で定める学級活動(学校給食に係るものを除く。)に充てるものとする。
別表第三
【第八十三条、第百八条、第百二十八条関係】
 各学科に共通する各教科
各教科各教科に属する科目
国語国語総合、国語表現、現代文A、現代文B、古典A、古典B
地理歴史世界史A、世界史B、日本史A、日本史B、地理A、地理B
公民現代社会、倫理、政治・経済
数学数学I、数学II、数学III、数学A、数学B、数学活用
理科科学と人間生活、物理基礎、物理、化学基礎、化学、生物基礎、生物、地学基礎、地学、理科課題研究
保健体育体育、保健
芸術音楽I、音楽II、音楽III、美術I、美術II、美術III、工芸I、工芸II、工芸III、書道I、書道II、書道III
外国語コミュニケーション英語基礎、コミュニケーション英語I、コミュニケーション英語II、コミュニケーション英語III、英語表現I、英語表現II、英語会話
家庭家庭基礎、家庭総合、生活デザイン
情報社会と情報、情報の科学


 主として専門学科において開設される各教科
各教科各教科に属する科目
農業農業と環境、課題研究、総合実習、農業情報処理、作物、野菜、果樹、草花、畜産、農業経営、農業機械、食品製造、食品化学、微生物利用、植物バイオテクノロジー、動物バイオテクノロジー、農業経済、食品流通、森林科学、森林経営、林産物利用、農業土木設計、農業土木施工、水循環、造園計画、造園技術、環境緑化材料、測量、生物活用、グリーンライフ
工業工業技術基礎、課題研究、実習、製図、工業数理基礎、情報技術基礎、材料技術基礎、生産システム技術、工業技術英語、工業管理技術、環境工学基礎、機械工作、機械設計、原動機、電子機械、電子機械応用、自動車工学、自動車整備、電気基礎、電気機器、電力技術、電子技術、電子回路、電子計測制御、通信技術、電子情報技術、プログラミング技術、ハードウェア技術、ソフトウェア技術、コンピュータシステム技術、建築構造、建築計画、建築構造設計、建築施工、建築法規、設備計画、空気調和設備、衛生・防災設備、測量、土木基礎力学、土木構造設計、土木施工、社会基盤工学、工業化学、化学工学、地球環境化学、材料製造技術、工業材料、材料加工、セラミック化学、セラミック技術、セラミック工業、繊維製品、繊維・染色技術、染織デザイン、インテリア計画、インテリア装備、インテリアエレメント生産、デザイン技術、デザイン材料、デザイン史
商業ビジネス基礎、課題研究、総合実践、ビジネス実務、マーケティング、商品開発、広告と販売促進、ビジネス経済、ビジネス経済応用、経済活動と法、簿記、財務会計I、財務会計II、原価計算、管理会計、情報処理、ビジネス情報、電子商取引、プログラミング、ビジネス情報管理
水産水産海洋基礎、課題研究、総合実習、海洋情報技術、水産海洋科学、漁業、航海・計器、船舶運用、船用機関、機械設計工作、電気理論、移動体通信工学、海洋通信技術、資源増殖、海洋生物、海洋環境、小型船舶、食品製造、食品管理、水産流通、ダイビング、マリンスポーツ
家庭生活産業基礎、課題研究、生活産業情報、消費生活、子どもの発達と保育、子ども文化、生活と福祉、リビングデザイン、服飾文化、ファッション造形基礎、ファッション造形、ファッションデザイン、服飾手芸、フードデザイン、食文化、調理、栄養、食品、食品衛生、公衆衛生
看護基礎看護、人体と看護、疾病と看護、生活と看護、成人看護、老年看護、精神看護、在宅看護、母性看護、小児看護、看護の統合と実践、看護臨地実習、看護情報活用
情報情報産業と社会、課題研究、情報の表現と管理、情報と問題解決、情報テクノロジー、アルゴリズムとプログラム、ネットワークシステム、データベース、情報システム実習、情報メディア、情報デザイン、表現メディアの編集と表現、情報コンテンツ実習
福祉社会福祉基礎、介護福祉基礎、コミュニケーション技術、生活支援技術、介護過程、介護総合演習、介護実習、こころとからだの理解、福祉情報活用
理数理数数学I、理数数学II、理数数学特論、理数物理、理数化学、理数生物、理数地学、課題研究
体育スポーツ概論、スポーツI、スポーツII、スポーツIII、スポーツIV、スポーツV、スポーツVI、スポーツ総合演習
音楽音楽理論、音楽史、演奏研究、ソルフェージュ、声楽、器楽、作曲、鑑賞研究
美術美術概論、美術史、素描、構成、絵画、版画、彫刻、ビジュアルデザイン、クラフトデザイン、情報メディアデザイン、映像表現、環境造形、鑑賞研究
英語総合英語、英語理解、英語表現、異文化理解、時事英語

備考
 一 及びの表の上欄に掲げる各教科について、それぞれの表の下欄に掲げる各教科に属する科目以外の科目を設けることができる。
 二 及びの表の上欄に掲げる各教科以外の教科及び当該教科に関する科目を設けることができる。
別表第四
【第七十六条、第百七条、第百十七条関係】
区分第一学年第二学年第三学年
各教科の授業時数国語一四〇一四〇一〇五
社会一〇五一〇五一四〇
数学一四〇一〇五一四〇
理科一〇五一四〇一四〇
音楽四五三五三五
美術四五三五三五
保健体育一〇五一〇五一〇五
技術・家庭七〇七〇三五
外国語一四〇一四〇一四〇
道徳の授業時数三五三五三五
総合的な学習の時間の授業時数五〇七〇七〇
特別活動の授業時数三五三五三五
総授業時数一〇一五一〇一五一〇一五

備考
 一 この表の授業時数の一単位時間は、五十分とする。
 二 特別活動の授業時数は、中学校学習指導要領(第百八条第一項において準用する場合を含む。次号において同じ。)で定める学級活動(学校給食に係るものを除く。)に充てるものとする。
 三 各学年においては、各教科の授業時数から七十を超えない範囲内の授業時数を減じ、文部科学大臣が別に定めるところにより中学校学習指導要領で定める選択教科の授業時数に充てることができる。ただし、各学年において、各教科の授業時数から減ずる授業時数は、一教科当たり三十五を限度とする。
別表第五
【第百二十八条関係】
 視覚障害者である生徒に対する教育を行う特別支援学校の主として専門学科において開設される各教科
各教科各教科に属する科目
保健理療医療と社会、人体の構造と機能、疾病の成り立ちと予防、生活と疾病、基礎保健理療、臨床保健理療、地域保健理療と保健理療経営、保健理療基礎実習、保健理療臨床実習、保健理療情報活用、課題研究
理療医療と社会、人体の構造と機能、疾病の成り立ちと予防、生活と疾病、基礎理療学、臨床理療学、地域理療と理療経営、理療基礎実習、理療臨床実習、理療情報活用、課題研究
理学療法人体の構造と機能、疾病と障害、保健・医療・福祉とリハビリテーション、基礎理学療法学、理学療法評価学、理学療法治療学、地域理学療法学、臨床実習、理学療法情報活用、課題研究


 聴覚障害者である生徒に対する教育を行う特別支援学校の主として専門学科において開設される各教科
各教科各教科に属する科目
印刷印刷概論、写真製版、印刷機械・材料、印刷デザイン、写真化学・光学、文書処理・管理、印刷情報技術基礎、画像技術、印刷総合実習、課題研究
理容・美容理容・美容関係法規、衛生管理、理容・美容保健、理容・美容の物理・化学、理容・美容文化論、理容・美容技術理論、理容・美容運営管理、理容実習、理容・美容情報活用、課題研究
クリーニングクリーニング関係法規、公衆衛生、クリーニング理論、繊維、クリーニング機器・装置、クリーニング実習、課題研究
歯科技工歯科技工関係法規、歯科技工学概論、歯科理工学、歯の解剖学、顎口腔機能学、有床義歯技工学、歯冠修復技工学、矯正歯科技工学、小児歯科技工学、歯科技工実習、歯科技工情報活用、課題研究

備考
 一 及びの表の上覧に掲げる各教科について、それぞれの表の下欄に掲げる各教科に属する科目以外の科目を設けることができる。
 二 及びの表の上覧に掲げる各教科以外の教科及び当該教科に関する科目を設けることができる。