言語聴覚士学校養成所指定規則

教育内容		単位数	備考
基礎分野	人文科学二科目 社会科学二科目 自然科学二科目 外国語 保健体育	二 二 二 四 二	一科目は統計学とすること。
専門基礎分野	基礎医学 臨床医学 臨床歯科医学 音声・言語・聴覚医学 心理学 言語学 音声学 音響学 言語発達学 社会福祉・教育	三 六 一 三 七 二 二 二 一 二	医学総論、解剖学、生理学及び病理学を含む。 内科学、小児科学、精神医学、リハビリテーション医学、耳鼻咽喉科学、臨床神経学及び形成外科学を含む。 口腔外科学を含む。 神経系の構造、機能及び病態を含む。 心理測定法を含む。 聴覚心理学を含む。 社会保障制度、リハビリテーション概論及び関係法規を含む。
専門分野	言語聴覚障害学総論 失語・高次脳機能障害学 言語発達障害学 発声発語・嚥下障害学 聴覚障害学 臨床実習	四 六 六 九 七 十二	脳性麻痺及び学習障害を含む。 吃音を含む。 聴力検査並びに補聴器及び人工内耳を含む。 実習時間の三分の二以上は病院又は診療所において行うこと。
選択必修分野		八	専門基礎分野又は専門分野を中心として講義又は実習を行うこと。
合計		九十三

　　備考　一　単位の計算の方法は、大学設置基準第二十一条第二項の規定の例による。
二　学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は言語聴覚士法施行規則第十五条に定める学校、文教研修施設若しくは養成所において既に履修した科目については、免除することができる。
三　複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において、臨床実習十二単位以上及び臨床実習以外の教育内容八十一単位以上（うち基礎分野十二単位以上、専門基礎分野二十九単位以上、専門分野三十二単位以上及び選択必修分野八単位以上）であるときは、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。
四　学校教育法に基づく大学は、基礎分野については、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。

教育内容		単位数	備考
専門基礎分野	基礎医学 臨床医学 臨床歯科医学 音声・言語・聴覚医学 心理学 言語学 音声学 音響学 言語発達学 社会福祉・教育	三 六 一 三 七 二 二 二 一 二	医学総論、解剖学、生理学及び病理学を含む。 内科学、小児科学、精神医学、リハビリテーション医学、耳鼻咽喉科学、臨床神経学及び形成外科学を含む。 口腔外科学を含む。 神経系の構造、機能及び病態を含む。 心理測定法を含む。 聴覚心理学を含む。 社会保障制度、リハビリテーション概論及び関係法規を含む。
専門分野	言語聴覚障害学総論 失語・高次脳機能障害学 言語発達障害学 発声発語・嚥下障害学 聴覚障害学 臨床実習	四 六 六 九 七 十二	脳性麻痺及び学習障害を含む。 吃音を含む。 聴力検査並びに補聴器及び人工内耳を含む。 実習時間の三分の二以上は病院又は診療所において行うこと。
合計		七十三

　　備考　一　単位の計算の方法は、大学設置基準第二十一条第二項の規定の例による。
二　学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は言語聴覚士法施行規則第十五条に定める学校、文教研修施設若しくは養成所において既に履修した科目については、免除することができる。
三　複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において、臨床実習十二単位以上及び臨床実習以外の教育内容六十一単位以上（うち専門基礎分野二十九単位以上及び専門分野三十二単位以上）であるときは、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。