船舶設備規程

この省令を適用する場合における総とん数は、船舶安全法施行規則第66条の2の総とん数とする。

前項の規定にかかわらず、第97条第4項の規定を適用する場合における総とん数は、船舶のとん数の測度に関する法律（以下「とん数法」という。）第5条第1項の総とん数とする。

前二項の規定にかかわらず第144条、第146条の12から第146条の16まで、第146条の20から第146条の27まで、第146条の29から第146条の30まで、第146条の43及び第146条の49の規定を適用する場合における総とん数は、次の各号に掲げる船舶の区分に応じ、それぞれ当該各号に定める総とん数とする。

この省令において「外洋航行船」とは、国際航海（船舶安全法施行規則第1条第1項の国際航海をいう。以下同じ。）に従事する船舶（総とん数五〇〇とん未満の船舶であつて旅客船以外のもの及び総とん数五〇〇とん以上の漁船（船舶安全法施行規則第1条第2項第1号の船舶に限る。以下同じ。）を除く。）及び国際航海に従事しない船舶であつて遠洋区域又は近海区域を航行区域とするもの（総とん数五〇〇とん未満の船舶であつて旅客船以外のものを除く。）をいう。

この省令において「限定近海貨物船」とは、国際航海に従事しない船舶（旅客船を除く。）であつて近海区域を航行区域とするもののうち告示で定める本邦の周辺の区域のみを航行するものをいう。

この省令において「二時間限定沿海船等」とは、沿海区域を航行区域とする船舶であつて平水区域から当該船舶の最強速力で二時間以内に往復できる区域のみを航行するもの（以下「二時間限定沿海船」という。）及び平水区域を航行区域とする船舶をいう。

この省令において「ろーるおん・ろーるおふ旅客船」とは、ろーるおん・ろーるおふ貨物区域（船舶防火構造規則第2条第17号の2のろーるおん・ろーるおふ貨物区域をいう。以下同じ。）又は車両区域（同条第18号の車両区域をいう。以下同じ。）を有する旅客船をいう。

この省令において「内航ろーるおん・ろーるおふ旅客船」とは、国際航海に従事しないろーるおん・ろーるおふ旅客船であつて沿海区域又は平水区域を航行区域とする総とん数一、〇〇〇とん以上のものをいう。

この省令の規定に適合しない設備であつて管海官庁がこの省令の規定に適合するものと同等以上の効力を有すると認めるものについては、この省令の規定にかかわらず、管海官庁の指示するところによるものとする。

潜水船その他管海官庁がこの省令の規定を適用することがその構造上困難であると認める船舶については、この省令の規定にかかわらず、管海官庁の指示するところによるものとする。

国際航海に従事する船舶であつて沿海区域を航行区域とするものについては、管海官庁が差し支えないと認める場合に限り、この省令の規定のうち国際航海に従事する船舶に関する規定（第146条の3、第146条の10の3、第146条の10の4、第146条の34の3、第146条の34の5、第146条の38の2、第146条の38の4、第146条の39、第146条の50、第183条の2第1項、第205条の2、第219条、第301条の2の2及び第8編の規定を除く。）は、適用しない。

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

船舶に設備する旅客室は本章の規定に適合するものなることを要す

左に掲ぐる旅客以外の旅客に対しては旅客室を設備すべし

管海官庁に於て差支なしと認むるときは七月一日より八月末日に至る期間に限り前項第2号の規定に依る航行予定時間を五時間迄延長することを得

旅客室は最高航海吃水線の下方一・八めーとるに当る箇所より上方に之を設くべし

遠洋の航行区域を有する船舶の旅客室の高さは二・一めーとる以上なることを要す

近海以下の航行区域を有する船舶の旅客室の高さは一・八めーとる以上なることを要す但し管海官庁に於て非常の際に於ける旅客の脱出上差支なしと認むるときは一・四めーとる以上の高さと為すことを得

削除

削除

旅客室は燃料油槽の隔壁又は頂板に隣接して之を設くることを得ず但し油槽隔壁と旅客室とを隔離する為通風十分にして且通行し得る間隙を以て気密なる鋼製隔壁を設けたる場合又は人孔其の他の開口なき油槽頂板の上面を厚さ三八みりめーとる以上不燃性塗料を以て塗装し且該場所の通風を特に十分と為したる場合は此の限に在らず

旅客室は仮設の梁上に之を設くることを得ず

旅客甲板は梁に固著し填隙したるものなることを要す

旅客室直上の暴露鋼甲板及旅客を搭載する暴露鋼甲板には木甲板を張るか又は管海官庁に於て之と同等以上の効力ありと認むる被覆を施すことを要す

沿海以下の航行区域を有する船舶は管海官庁に於て差支なしと認むるときは前条の規定に依らざることを得

甲板旅客を搭載する船舶は管海官庁に於て航路の状況等に依り差支なしと認むるときは前条第3項の規定に依らざることを得

雑居客室には出入口に通ずる通路を管海官庁の適当と認むる様配置すべし但し坐席のみを設くる面積一五平方めーとる以下の客室又は立席のみを設くる客室に付ては此の限に在らず

前項の通路の幅は遠洋の航行区域を有する船舶に在りては九〇せんちめーとる以上、其の他の船舶に在りては六〇せんちめーとる以上と為すべし

左に掲ぐる場所は客室に充つることを得ず

左に掲ぐる場所は客室の面積に算入せず但し湖川港内のみを航行する船舶又は発航港より到達港迄直航する船舶に在りては艙口の上面、周囲及載貨門の内側を客席に算入するも妨なし

上甲板其の他閉塞せざる場所に旅客を搭載する場合と雖も左に掲ぐる場所は之を客席に充つることを得ず

旅客室の容積の算定に付ては左の各号の規定に依る

客席の面積の算定に付ては左の各号の規定に依る

旅客室には其の見易き場所に旅客室たること及定員を表示すべし

旅客定員は左の各号に掲ぐる員数の中小なるものとす

管海官庁は左の各号の一に該当する場合に於ては前項の員数を減じて旅客定員を定むることを得

旅客室又は第79条第2項第2号に掲ぐる旅客を搭載する場合に於ける上甲板其の他閉塞せざる場所の定員は当該旅客室又は場所の客席に付左の各号の規定に依り算定したる旅客の収容数の合計員数とす但し前条第1項第2号又は同条第2項の規定に依り旅客定員を定むる船舶に在りては管海官庁の適当と認むる所に依る

削除

甲板旅客の定員は其の運送区域に応じ第92条の規定に依り算定したる面積（平方めーとるにて）を左表に掲ぐる単位面積にて除したる員数とす但し第93条第1項第2号又は同条第2項の規定に依り旅客定員を定むる船舶に在りては管海官庁の適当と認むる所に依る

区域	単位面積（平方米）
	暴露上甲板	其の他の暴露甲板
甲区域	〇・八五	〇・八五
乙区域	〇・八五	—
丙区域	〇・八五	〇・八五
丁区域	一・一〇一	—

前項に於て甲区域とは大小「すんだ」列島の西方に在る南緯一一度以北、北緯八度以南の印度洋を謂ひ乙区域とは北緯八度以北に於ける印度洋、「べんがる」湾、「あらびや」海、「ぺるしや」湾及紅海を謂ひ丙区域とは南は南緯一一度の線に依り北は東経一三〇度以西に在りては北緯八度、東経一三〇度以東に在りては北緯二一度の線に依り東は東経一八〇度の線に依り西は大小「すんだ」列島及馬来半島に依り限られたる区域を謂ひ丁区域とは南は東経一三〇度以西に在りては北緯八度、東経一三〇度以東に在りては北緯二一度の線に依り北は北緯三五度（黄海及渤海を含む）の線に依り東は東経一八〇度の線に依り西は亜細亜の沿岸に依り限られたる船舶安全法施行地外の区域を謂ふ

乙区域及丁区域に於ては上甲板以外の暴露甲板に甲板旅客を搭載することを得ず但し特に限定せられたる区域内に於て甲板旅客を運送する場合に於て管海官庁に於て差支なしと認めたるときは此の限に在らず

前項但書の場合に於ては単位面積を暴露上甲板其の他の暴露甲板に対し何れも〇・八五平方めーとるとし甲板旅客の定員を算定す

船舶は左表の区分に依り其の搭載する旅客（甲板旅客を除く）に対し同表に掲ぐる客席を設くべし

航行区域	航行予定時間	客席
遠洋	—	寝台
近海	—	寝台又は坐席
沿海及平水	二四時間以上	寝台又は坐席
	一・五時間以上二四時間未満	寝台、坐席又は椅子席
	一・五時間未満	寝台、坐席、椅子席又は立席

沿海以下の航行区域にして航行予定時間三時間未満の航路に於て臨時に搭載する遊覧其の他の団体旅客に対する客席は管海官庁に於て差支なしと認むるときは前項の規定に拘らず其の全部又は一部を立席と為すことを得

前二項の規定に拘らず水中翼船の客席は寝台、坐席及立席と為すことを得ず

第1項及第2項の規定に拘らず高速旅客船（左表の区分に依り其の最強速力が同表に掲ぐる値以上の旅客船にして水中翼船に該当せざるものを謂ふ以下同じ）の客席は寝台、坐席及立席と為すことを得ず

総とん数	最強速力
二十とん以上五十とん未満	二十五のっと
五十とん以上百とん未満	三十のっと
百とん以上八百とん未満	三十五のっと

寝台は長さ一八〇せんちめーとる以上幅六〇せんちめーとる以上のものとし左の各号の規定に依り配置すべし

坐席は左の各号の規定に依り配置すべし

椅子席は奥行四〇せんちめーとる以上の腰掛、適当なる背当及肘掛より成るものと為し且左の各号の規定に依り配置すべし但し航行予定時間三時間未満の航路に於て搭載する旅客を収容する椅子席に付ては管海官庁の適当と認むる所に依る

水中翼船の椅子席には前項に規定するものの外衝撃を受けたる場合に於て拘束力を保持するべるとにして管海官庁の適当と認むるものを備ふべし

高速旅客船の椅子席には第3項に規定するものの外衝撃を受けたる場合に於て旅客が椅子席の前方に移動する事を防止する為のべるとにして管海官庁の適当と認むるものを備ふべし

旅客室には採光通風の為相当の窓を設くべし但し管海官庁に於て照明装置及通風装置を考慮して差支なしと認むるときは此の限に在らず

旅客室には出入口を設くべし

定員一三人以上の旅客室に設くる出入口は二箇以上と為し且之を左の各号の規定に依り配置すべし但し管海官庁に於て差支なしと認むるときは此の限に在らず

旅客室の通常使用する出入口は左の各号の規定に適合するものなることを要す

旅客室に左の各号に適合する非常出入口を設くるときは第2項の規定の適用に付ては之を同項の箇数に算入することを得此の場合に於て定員五〇人未満の旅客室に設くる非常出入口に付ては管海官庁適当と認むる程度迄第1号及第2号の規定の適用を斟酌することを得

前条の出入口が床面より相当高位に設けらるる旅客室には当該出入口に通ずる階段を左の各号の規定に依り備ふべし但し非常出入口に備ふる階段に付ては管海官庁適当と認むる程度迄第3号及第4号の規定の適用を斟酌することを得

回り階段其の他昇降し難き階段又は上部若は下部の附近に障害物ある階段に付前項第1号の規定を適用するに当りては管海官庁の適当と認むる実際より狭き幅を以て同号の幅と看做す

第1項の規定に拘らず定員五〇人未満の旅客室に設くる非常出入口に付ては管海官庁の見込に依り梯子を以て階段に代用することを得

近海以上の航行区域を有する船舶の上甲板下に於ける雑居客室には通風管を旅客甲板毎に各別に設け其の截面積は旅客定員一人に付出口入口とも各一六平方せんちめーとるの割合を以て之を定むべし但し機関室の両側に於ける雑居客室に於ては通風管の截面積は二一平方せんちめーとるの割合と為すべし

屈曲せる通風管を用うるときは其の截面を屈曲の度に応じ各屈曲に対し前項の截面の百分の五乃至十を増すべし又屈折せる通風管を用うるときは其の截面を各屈折に対し屈折の度に応じ百分の十六乃至三十六を増すべし

船楼内又は甲板室内に在る上甲板口を通じ雑居客室に通風し得る場合、機械的通風の装置ある場合、雑居客室内の容積に余剰ある場合又は雑居客室と他室との空気の流通し得る場合に於ては管海官庁の見込に依り通風管の截面を適当に減少することを得

削除

第96条第2項に掲ぐる甲、乙又は丁区域に付左に掲ぐる荒天季節に於て甲板旅客を搭載するときは甲板旅客逃避の為甲板旅客一人に対し甲板面積一・一平方めーとる容積二・〇五立方めーとるの割合の遮蔽場所を甲板室内、船楼内又は甲板間に備ふべし但し甲板旅客を搭載する部分の天幕を二重と為すときは管海官庁の見込に依り之を備へざるも妨なし

旅客船に於ては高さ一めーとる以上の舷墻又は柵欄を堅牢に取附くべし但し沿海以下の航行区域を有する船舶に在りては管海官庁の見込に依り舷墻若は柵欄の高さを減ずるか又は他の方法を以て之に代用することを得

柵欄の横棒は其の間隔二三せんちめーとるを超ゆることを得ず但し之に帆布若は網を取附くるか又は管海官庁に於て安全と認むる他の装置を為すときは此の限に在らず

業として遊漁（旅客が釣り等に依り魚類其の他の水産動植物を採捕することを謂ふ）に従事する船舶（旅客船を除く）に於ては手摺の設置等の旅客の転落を防止する適当の措置を講ずべし

旅客船には適当の乗降船設備を備ふべし但し管海官庁に於て必要なしと認むるときは此の限に在らず

熱帯地方を航行する船舶には旅客及船員に対する適当の防熱設備を為すべし

第79条第2項各号に掲ぐる旅客を搭載する場所には其の見易き場所に客席の種類及定員を表示し且天幕を設備すべし

削除

この章に規定する設備であつて、女子船員又は日本人船員と比しその本国の風俗、慣習等が著しく異なるものとして管海官庁の認める船員に係るものについては、この章の規定にかかわらず、管海官庁の指示するところによるものとする。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶であつて総とん数五〇〇とん以上のものの船員室等（船員室、船員の利用に供される食堂、調理室、休憩室等の居住諸室、事務室及び浴室、便所、洗たく室、病室等の衛生諸室並びに無線電信室をいう。以下この節において同じ。）は、最高航海喫水線の上方に設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造、航海の態様等を考慮してやむを得ないと認める場合は、この限りでない。

第80条の規定は、前項の規定（ただし書を除く。）の適用を受ける船舶以外の船舶の船員室等について準用する。

船員室等の床の上面から天井甲板のびーむの下面又は天井張りの下面までの垂直距離は、次表の上欄に掲げる区分に応じ、同表の下欄に定める数値以上でなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造、航海の態様等を考慮してやむを得ないと認める場合は、この条の規定の適用を緩和することができる。

区分		垂直距離（めーとる）
遠洋区域を航行区域とする船舶		二・〇
近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶	総とん数五〇〇とん以上の船舶	一・九
	総とん数五〇〇とん未満の船舶	一・八
平水区域を航行区域とする船舶		一・八

削除

船員室等は、貨物区域（船舶防火構造規則第2条第17号の貨物区域をいう。以下同じ。）、機関区域（同条第21号の機関区域をいう。以下同じ。）及び燃料油、潤滑油等の貯蔵場所から有効に隔離しなければならない。

調理室、浴室、便所、洗たく室及びこれらに類似した場所は、他の場所と有効に隔離しなければならない。

船員室等には、錨鎖管の開口又は揚錨機、ういんちその他の機具を設置してはならない。

船員室等及び船橋には、揚錨機、ういんち及びこれらに類似した装置に係る蒸気管又は排気管を設けてはならない。

船員室等又は船橋に、前項に規定する蒸気管及び排気管以外の熱を発する管を設ける場合には、適当な防熱措置を講じなければならない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶（総とん数五〇〇とん未満の船舶であつて国際航海に従事する旅客船以外のもの及び係留船を除く。）には、船員室等、船橋及び機関区域を有効に換気できる空気調和装置又は機械通風装置を設けなければならない。

前項に規定する船舶以外の船舶には、船員室等、船橋及び機関区域を換気できる適当な装置を設けなければならない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶であつて総とん数五〇〇とん以上のもの（係留船を除く。）には、船員室、食堂、事務室、休憩室、診療室、病室、無線電信室及び船橋を有効に暖房できる空気調和装置若しくは蒸気暖房装置又はこれらに類似した装置を設けなければならない。

前項に規定する船舶以外の船舶には、同項に規定する場所を暖房できる適当な装置を設けなければならない。

前二項の規定は、熱帯地方のみを航行する船舶には、適用しない。

船員室及び食堂には、適度の採光のための天窓、げん窓等を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造、航海の態様等を考慮してさしつかえないと認める場合は、この限りでない。

国際航海に従事する総とん数一、六〇〇とん以上の船舶の船員室等及び船橋には、適当な防音措置を講じなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮してやむを得ないと認める場合は、この限りでない。

第84条から第88条までの規定は、船員室等について準用する。ただし、第88条第2号に掲げる場所については、管海官庁が当該船舶の構造、航海の態様等を考慮してさしつかえないと認める場合は、これを船員室に充てることができる。

船員定員は、船員室の定員の合計数とする。

遠洋区域又は近海区域を航行区域とする船舶及び沿海区域を航行区域とする船舶であつて総とん数二〇〇とん以上のものの船員室の定員は、次表の上欄に掲げる区分に応じ、船員室の床面積（単位　平方めーとる）を同表の下欄に定める単位面積で除して得た最大整数以下とする。

区分	単位面積（平方めーとる）
総とん数八〇〇とん未満の船舶	一・八五
総とん数八〇〇とん以上三〇〇〇とん未満の船舶	二・三五
総とん数三〇〇〇とん以上の船舶	二・七八

前項に規定する船舶以外の船舶の船員室の定員は、寝台の数と次表の上欄に掲げる船舶の航行区域の区分に応じ、寝台外の座席の面積（単位　平方めーとる）を同表の下欄に定める単位面積で除して得た最大整数との和以下とする。

船舶の航行区域	単位面積（平方めーとる）
沿海区域（最遠里程を航行する時間が一二時間以上のもの）	一・一〇
沿海区域（最遠里程を航行する時間が一二時間未満のもの）	〇・五五
平水区域	〇・四五

管海官庁が船舶の構造、航海の態様等を考慮してさしつかえないと認める場合における当該船舶の船員室の定員については、前二項の規定にかかわらず、管海官庁の指示するところによるものとする。

第89条及び第92条の規定は、第1項及び第2項の面積の算定について準用する。

前条第1項に規定する船舶の船員室には、定員一人につき一個の寝台を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造、航海の態様等を考慮してさしつかえないと認める場合は、この限りでない。

前条第2項及び前項ただし書に規定する船舶の船員室には、寝台又は船員の座がに適する敷物を備えなければならない。

前条の寝台は、適当な材料を使用したものであり、かつ、その内側の寸法は、次表の上欄に掲げる区分に応じ、同表の下欄に定める数値以上でなければならない。

区分	寝台の寸法（せんちめーとる）
	長さ	幅
前条第1項の規定（ただし書を除く。）の適用を受ける船舶	一九〇	六八
前条第2項の規定の適用を受ける船舶	一八〇	六〇

前条の寝台の配置は、次の各号の要件に適合するものでなければならない。

船員室には、その定員に相当する日常生活の用に供する衣服戸棚その他の備品を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮してさしつかえないと認める場合は、この限りでない。

二人以上の定員を有する船員室にはその種類及び定員を、その他の船員室にはその種類を標示しなければならない。

船員又は旅客のいずれにも該当しない者の居室については、旅客室に関する規定を準用する。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶であつて総とん数五〇〇とん以上のもの（船員定員が四人以下の船舶を除く。）には、船員室から離れ、かつ、調理室に近い位置に、十分な広さを有する食堂を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮してさしつかえないと認める場合は、この限りでない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶であつて総とん数五〇〇とん以上のものには、十分な広さを有する調理室を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮してさしつかえないと認める場合は、この限りでない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶であつて総とん数三〇〇〇とんを超えるもの（係留船を除く。）には、独立した事務室を設けなければならない。ただし、船舶の構造上やむを得ない場合であつて、船員室内に事務を行うための場所及び設備を設けたときは、この限りでない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶であつて総とん数五〇〇とん以上のものには、独立した十分な広さを有する休憩室を設けなければならない。ただし、当該船舶の構造、航海の態様等を考慮して管海官庁がさしつかえないと認める場合は、この限りでない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶であつて総とん数五〇〇とん以上のものには、船員定員に応じた浴室、船員定員八人又はその端数ごとに一以上の大便器及び船員定員六人又はその端数ごとに一以上の適当な洗面設備を備え付けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造、航海の態様等を考慮してやむを得ないと認める場合は、この条の規定の適用を緩和することができる。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶であつて総とん数五〇〇とん以上のものには、洗たく室等の設備を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造、航海の態様等を考慮してさしつかえないと認める場合は、この限りでない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶であつて総とん数五〇〇とん以上のもの（係留船を除く。）には、船員定員に相当するろっかー又は防水着掛けが備えられたじゃんぱーろっかー室を設けなければならない。ただし、総とん数三〇〇〇とん未満の船舶にあつては、廊下等適当な場所に設けた防水着掛けをもつてこれに代えることができる。

浴室、便所、洗たく室等の囲壁は、床から二三せんちめーとるの高さまで防水措置を講じたものでなければならない。

遠洋区域又は近海区域を航行区域とする船舶（国際航海に従事するものに限る。）であつて船員定員が一五人以上のものには、独立した適当な診療室、病室等を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮してやむを得ないと認める場合は、この限りでない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶の操舵室の床の上面から天井甲板のびーむの下面又は天井張りの下面までの垂直距離（以下この条において「操舵室の高さ」という。）は、次表の上欄に掲げる区分に応じ、同表の下欄に定める数値以上でなければならない。

区分	高さ（めーとる）
総とん数五〇〇とん未満の船舶	一・八
総とん数五〇〇とん以上一〇〇〇とん未満の船舶	一・九
総とん数一〇〇〇とん以上三〇〇〇とん未満の船舶	二・〇
総とん数三〇〇〇とん以上の船舶	二・一

前項の規定にかかわらず、沿海区域を航行区域とする総とん数二〇〇とん未満の船舶であつて、固定操舵席又はこれに類似した設備が設けられているものについては、操舵室の高さを一・六めーとるまで減ずることができる。

平水区域を航行区域とする船舶の操舵室の高さは、一・八めーとる以上でなければならない。ただし、固定操舵席又はこれに類似した設備が設けられている船舶については、その高さを一・六めーとるまで減ずることができる。

操舵室は、操舵装置等を有効に操作するため十分な広さを有するものでなければならない。

第98条第4項及び第5項の規定は、操舵室の椅子席について準用する。

ろーるおん・ろーるおふ旅客船及び全長五五めーとる以上の船舶は、船橋において、告示で定める要件に適合する視界を有するものでなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造、用途及び航行区域を考慮して差し支えないと認める場合は、この限りでない。

全長五五めーとる以上の船舶の船橋に設ける窓は、告示で定める要件に適合するものでなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造、用途及び航行区域を考慮して差し支えないと認める場合は、この限りでない。

機関区域は、当該機関区域に設けられた機器等を有効に操作するため十分な大きさを有するものでなければならない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶（総とん数五〇〇とん未満の船舶であつて国際航海に従事する旅客船以外のもの及び係留船を除く。）の機関区域内の騒音が管海官庁の指定する値を超える場合には、管海官庁が適当と認める防音等のための措置を講じなければならない。

削除

外洋航行船（限定近海貨物船を除く。）には、操舵機室を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合は、この限りでない。

前項の規定により設ける操舵機室は、次に掲げる要件に適合するものでなければならない。

すべての暴露甲板のまわりには、高さ一めーとる以上のぶるわーく又はさく欄を設けなければならない。ただし、ぶるわーく又はさく欄の高さが船舶の通常の作業を妨げるおそれがあり、かつ、管海官庁が適当と認める保護装置を設ける場合には、この限りでない。

前項のさく欄は、次に掲げる要件に適合するものでなければならない。

丸型がんねるを有する船舶にあつては、さく欄の支柱を甲板の平面部に設けなければならない。

第105条の規定は、総とん数三〇〇とん以上の船舶であつて旅客船以外のものについて準用する。

船員室区域、機関区域その他船舶を運航するために必要な作業に使用される区域の間には、これらの間の安全な通行を確保するため、告示で定めるところにより、さく欄、保護索、甲板下通路等の設備を設けなければならない。

総とん数三〇〇とん以上の船舶の暴露甲板と倉底との間（当該暴露甲板の上面から倉底までの深さが一・五めーとるを超える場合に限る。）、暴露甲板と揚貨装置のとつぴんぐぶらけつととの間及び六〇せんちめーとるを超える高さの軸路の両側の倉底間には、これらの間の安全な通行を確保できるはしご、すてつぷ等の設備を設けなければならない。

前項のはしご又はすてつぷは、次の各号の要件に適合するものでなければならない。

甲板の上面から倉底又は下層の甲板の上面までの深さが一・五めーとるを超える甲板の甲板口であつて縁材の高さが六一せんちめーとる未満のものを有する総とん数五〇〇とん以上の船舶には、人の転落を防止するため通常使用を予定される数の保護装置を備えなければならない。

船首倉、船尾倉、深水槽、こふあだむ及びこれらに類似した密閉区画には、これらの内部の安全な点検を確保できるはしご、すてつぷ等の設備を設けなければならない。ただし、燃料油又は潤滑油専用の船首倉、船尾倉又は深水槽については、この限りでない。

近海以上の航行区域を有する旅客船には船舶検査証書に掲ぐる旅客定員一人に付〇・四五平方めーとるの割合を以て上甲板以上の閉塞せられざる場所に適当且安全なる運動場を設くべし

旅客船には最大搭載人員五十人に対し一箇の割合を以て大便所を設くべし但し最大搭載人員三百人以上の船舶又は沿海以下の航行区域を有する船舶に付ては管海官庁の見込に依り其の割合を斟酌することを得

沿海以下の航行区域を有する旅客船にして其の航行予定時間が極めて短きものに付ては管海官庁差支なしと認めたるときは前項の規定は之を適用せず

削除

削除

削除

削除

削除

国際航海に従事する旅客船であつて、三以上の主垂直区域（船舶防火構造規則第2条第10号の主垂直区域をいう。以下同じ。）を有するもの又は船の長さ（満載喫水線規則第4条の船の長さをいう。第122条の8及び第157条において同じ。）が一二〇めーとる以上のものには、告示で定める要件に適合する避難場所を設けなければならない。

救命艇又は救命いかだを備える船舶には、設備等について告示で定める要件に適合する乗艇場所を設けなければならない。

船舶には、広さ等について告示で定める要件に適合する招集場所を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の大きさ等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

船舶には、旅客、船員又はその他の乗船者の居住又は使用に充てる場所（多層甲板公室（船舶防火構造規則第11条の2の多層甲板公室をいう。以下同じ。）にあつては、各層）及び船員が通常業務に従事する場所のそれぞれから乗艇場所及び招集場所（救命艇及び救命いかだを備え付けていない船舶にあつては、管海官庁が、備え付ける救命設備の種類等を考慮して必要と認める場所）に通じる二以上の独立の脱出経路（その設備等について告示で定める要件に適合するものに限る。）を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該場所の性質、位置等を考慮して差し支えないと認める場合には、脱出経路を一とすることができる。

船内の行止まりの廊下は、設けてはならない。ただし、第一種船等（船舶消防設備規則第37条第1項の第一種船等をいう。以下同じ。）（限定近海船（船舶救命設備規則第1条の2第7項の限定近海船をいう。以下同じ。）を除く。）以外の船舶については、告示で定める長さを超えない範囲で当該廊下を設けることができる。

特定機関区域（第一種船等（限定近海船を除く。）にあつては、隔壁甲板の下方の機関区域）内の各場所には、次の各号のいずれかの出入口（当該場所からの第122条の3第1項の脱出経路に通じるものに限る。以下この条において同じ。）及びはしごを設けなければならない。ただし、同項ただし書の規定により当該場所からの脱出経路を一とすることができることとされた場所については、管海官庁の指示するところによることができる。

外洋航行船以外の船舶及び総とん数一、〇〇〇とん未満の外洋航行船については、管海官庁が当該船舶の構造を考慮して差し支えないと認める場合に限り、前項の規定の適用を緩和することができる。

第一種船等（限定近海船を除く。）の機関区域内の制御室には、出入口に通じる通路等について告示で定める要件に適合する二の出入口を設けなければならない。

旅客船の公室等（公室（船舶防火構造規則第2条第15号の公室をいう。以下同じ。）、理髪室、美容室及び浴室並びにこれらに類似した閉囲された場所であつて旅客の使用に充てられるものをいい、廊下等に直接面し容易に出入りすることができる小規模の売店等を除く。以下同じ。）（多層甲板公室にあつては、各層）には、位置等について告示で定める要件に適合する二以上の出入口を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造並びに当該公室等の大きさ及び使用形態を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

旅客船の公室等に、幅等について告示で定める要件に適合する非常出入口を設ける場合には、これを出入口とみなして前項の規定を適用する。

第1項及び第4項に規定する場所のほか、管海官庁がその広さ、性質等を考慮して必要と認める場所には、位置等について告示で定める要件に適合する二以上の出入口を設けなければならない。

旅客船に備え付ける家具及び備品であつて、船舶の傾斜により移動し、出入口又は脱出経路をふさぐおそれのあるものには、当該出入口又は脱出経路による安全な脱出を確保するため、留金等の適当な移動防止のための取付具を備え付けなければならない。

外洋航行船（旅客船に限る。）、内航ろーるおん・ろーるおふ旅客船及び係留船の脱出経路（暴露部に設けるものを除く。）及び当該脱出経路に設ける消防設備を格納する場所には、位置等について告示で定める要件に適合する非常標識を備え付けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の大きさ、構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

国際航海に従事しないろーるおん・ろーるおふ旅客船であつて沿海区域又は平水区域を航行区域とする総とん数一、〇〇〇とん未満のものの脱出経路（暴露部に設けるものを除く。）には脱出標示を、当該脱出経路に設ける消防設備を格納する場所には消防設備の存在を示す標示をそれぞれ備え付けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の大きさ等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

外洋航行船、内航ろーるおん・ろーるおふ旅客船及び係留船の次に掲げる場所には、電源等について告示で定める要件に適合する非常照明装置を設けなければならない。

ろーるおん・ろーるおふ旅客船の次に掲げる場所には、電源等について告示で定める要件に適合する蓄電池一体型非常照明装置を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の大きさ、構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

前項に規定する場所のうち船員のみの利用に供される場所にあつては、機能等について告示で定める要件に適合する持運び式電気灯をもつて蓄電池一体型非常照明装置に代えることができる。

旅客船（平水区域を航行区域とするものを除く。）の旅客室には、旅客の非常時における脱出を容易にするための照明装置（その電源等について告示で定める要件に適合するものに限る。）を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の大きさ、構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

旅客船にあつては、記載事項等について告示で定める要件に適合する非常用掲示札を旅客室及び公室等その他の旅客の使用に充てる場所の適当な位置に掲げなければならない。

国際航海に従事する船の長さが一三〇めーとる以上のろーるおん・ろーるおふ旅客船には、暴露甲板上に回転翼航空機が着船して救助を行うことができる空間を確保しなければならない。

国際航海に従事する船の長さが一三〇めーとる未満のろーるおん・ろーるおふ旅客船及び国際航海に従事しないろーるおん・ろーるおふ旅客船であつて遠洋区域又は近海区域を航行区域とするものには、暴露甲板上に回転翼航空機が上空から救助を行うことができる空間を確保しなければならない。

第一種船等及び第三種船等（同令第54条第2項の第三種船等をいう。以下同じ。）には、機関区域（主機を設置する区域に限る。次項において同じ。）内の次に掲げる場所に、持続時間等について告示で定める要件に適合する非常脱出用呼吸器を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該機関区域の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

第二種船（船舶救命設備規則第1条の2第2項の第二種船をいう。以下同じ。）及び第四種船（同令第1条の2第4項の第四種船をいう。以下同じ。）であつて前項に規定する船舶以外のもののうち総とん数一、六〇〇とん以上のものには、機関区域内の適当な場所に、持続時間等について告示で定める要件に適合する二個の非常脱出用呼吸器を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

前二項の規定により非常脱出用呼吸器を備える船舶には、機関区域（主機を設置する区域を除く。）内の各層における脱出用はしごの近傍に、持続時間等について告示で定める要件に適合する非常脱出用呼吸器を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

第一種船等には、各主垂直区域（機関区域を除く。）内の適当な場所（国際航海に従事しない旅客船にあつては、居住区域内の適当な場所）に、持続時間等について告示で定める要件に適合する四個（旅客定員が三六人以下の船舶にあつては二個）の非常脱出用呼吸器を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

第三種船等には、居住区域内の適当な場所に、持続時間等について告示で定める要件に適合する二個の非常脱出用呼吸器を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

第二種船及び第四種船であつて前二項に規定する船舶以外のもののうち総とん数一、六〇〇とん以上のものには、居住区域内の適当な場所に、持続時間等について告示で定める要件に適合する二個の非常脱出用呼吸器を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

次の各号に掲げる船舶には、それぞれ当該各号に定める個数の予備の非常脱出用呼吸器（その持続時間等について告示で定める要件に適合するものに限る。）を備えなければならない。

非常脱出用呼吸器は、非常時における脱出以外の目的で使用してはならない。

訓練のための非常脱出用呼吸器は、訓練のためのものであることを明確に表示されたものでなければならない。

旅客船（平水区域を航行区域とするものを除く。）及び係留船には、船橋又は船橋に隣接する場所に、機能等について告示で定める要件に適合する非常用制御場所を設けなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して適当と認める程度に応じて当該設備の一部の配置を省略することができる。

旅客船（平水区域を航行区域とするものを除く。）及び係留船の次に掲げる場所には、これらの場所のそれぞれを相互に連絡することができる装置を備え付けなければならない。

船舶には、告示で定める質量の錨を二個備えなければならない。

前条の規定により備える錨は、次に掲げる要件（長さ三五めーとる未満の船舶に備える錨にあつては、第2号に掲げる要件）に適合するものでなければならない。

船舶には、告示で定める長さ及び径の錨鎖を備えなければならない。

前条の規定により備える錨鎖（長さ三五めーとる未満の船舶に備えるものを除く。）は、次に掲げる要件に適合するものでなければならない。

船舶には、揚錨及び収錨を有効に行うことができる装置を備えなければならない。ただし、当該船舶に備える錨の質量が告示で定める値未満である場合は、この限りでない。

船舶には、告示で定める長さ及び強度の係船索を告示で定める本数備えなければならない。

船舶に備える係船機は、係船索を有効に巻き取ることができるものでなければならない。

遠隔制御を行うことができる係船機は、設置場所においても制御できるものでなければならない。

船舶には、告示で定める長さ及び強度のえい航索を備えなければならない。

次に掲げる船舶であつて載貨重量とん数（とん数法第7条第1項の載貨重量とん数をいう。）二〇、〇〇〇とん以上のものには、告示で定める要件に適合する非常用えい航設備を備えなければならない。

国際航海に従事する船舶（総とん数五〇〇とん未満の船舶であつて旅客船以外のもの及び総とん数五〇〇とん以上の船舶安全法施行規則第1条第2項第1号及び第2号の船舶（同項第2号の船舶にあつては自ら漁ろうに従事するものに限る。）を除く。）に備える係船及び揚錨の設備並びにえい航設備（非常用えい航設備を除く。）には、許容荷重その他の当該設備の安全な使用のために必要な事項を表示しなければならない。

しゆんせつ船その他の告示で定める船舶に備える錨、錨鎖、係船索及びえい航索については、第123条から第126条まで、第128条及び第130条の規定にかかわらず、告示で定めるところによることができる。

係留船に備える錨、錨鎖、係船索及びえい航索については、この章の規定にかかわらず、管海官庁の指示するところによるものとする。

この章の規定は、推進機関及び帆装を有しない船舶（以下「非自航船」という。）には適用しない。

船舶には、操縦性等について告示で定める要件に適合する主操舵装置及び補助操舵装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、補助操舵装置を備えることを要しない。

舵柄との接合部の舵頭材の径が告示で定める値を超える舵を備える外洋航行船（限定近海貨物船を除く。）には、操舵装置の代替動力源（その機能等について告示で定める要件に適合するものに限る。）を備えなければならない。

外洋航行船に備える動力による操舵装置が油圧により作動するものである場合には、当該船舶には、次に掲げる設備を備えなければならない。

削除

削除

削除

削除

削除

船舶には、舵柄の回転止めその他管海官庁が指定する操舵装置の附属設備を備えなければならない。

総とん数一〇、〇〇〇とん以上の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する自動操舵装置を備えなければならない。

自動操舵装置は、自動操舵から手動操舵へ直ちに切り替えることができるものでなければならない。

動力による操舵装置を備える船舶の船橋（当該船舶が操舵機室を有するものであるときは、船橋及び操舵機室）には、船橋から操作する制御系統及び操舵装置の動力装置の切替手順を示す図を付した操舵説明書を掲示しておかなければならない。

国際航海に従事する船舶には、操舵設備の取扱い及び保守に関する説明書及び図面を備え置かなければならない。

第1項の操舵説明書並びに前項の説明書及び図面は、船員が通常業務に従事する場合において使用する言語により作成されたものでなければならない。

非自航船については、この章の規定のうち第146条の7から第146条の16まで、第146条の18から第146条の43まで及び第146条の48の2から第146条の50までの規定（当該非自航船が人員を搭載するものであつて係留船以外のものである場合には、第146条の7、第146条の9、第146条の34の3、第146条の38の2、第146条の48の2及び第146条の50の規定を除く。）は、適用しない。

船舶（係留船を除く。）には、第9号表（非自航船にあつては、第9号表の二）に定めるところにより、属具を備え付けなければならない。

船灯（前条の規定により船舶に備えなければならない灯火をいう。以下同じ。）及び操船信号灯は、その灯光等について告示で定める要件に適合するものでなければならない。

削除

削除

船舶には、音圧等について告示で定める要件に適合する汽笛（さいれんを含む。以下同じ。）を備えなければならない。

削除

全長二〇めーとる以上の船舶には、音圧等について告示で定める要件に適合する号鐘（全長一〇〇めーとる以上の船舶にあつては、号鐘及びこれと混同しない音調を有するどら）を備えなければならない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶には、航行する海域及び港湾の海図その他予定された航海に必要な航海用刊行物を備えなければならない。ただし、機能等について告示で定める要件に適合する電子海図情報表示装置その他電子航海用刊行物情報表示装置を備える場合には、この限りでない。

総とん数五〇〇とん以上三、〇〇〇とん未満の旅客船及び総とん数三、〇〇〇とん以上の船舶であつて国際航海に従事するものには、機能等について告示で定める要件に適合する電子海図情報表示装置を備えなければならない。

なぶてっくす受信機により海上安全情報を受信することができる水域であつて告示で定めるもの又は締約国政府（船舶安全法施行規則第1条第10項の締約国政府をいう。）が定めるもの（以下「なぶてっくす水域」という。）を航行する船舶には、機能等について告示で定める要件に適合するなぶてっくす受信機を備えなければならない。ただし、二時間限定沿海船等及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

なぶてっくす水域を超えて航行する船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する高機能ぐるーぷ呼出受信機を備えなければならない。ただし、二時間限定沿海船等及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

帆船には、そのますとに対応する帆一組を備えなければならない。

近海区域又は遠洋区域を航行区域とする帆船には、予備の帆として、ふぉーる・すてーする及びふぉーする（当該帆船が横帆を備えるものである場合には、ふぉーする又はめいんする並びにふぉーる・すてーする及びとっぷする）を備えなければならない。

船舶（総とん数三〇〇とん未満の船舶であつて旅客船以外のものを除く。）には、機能等について告示で定める要件に適合する航海用れーだー（総とん数三、〇〇〇とん以上の船舶にあつては、独立に、かつ、同時に操作できる二の航海用れーだー）を備えなければならない。ただし、国際航海に従事しない旅客船であつて総とん数一五〇とん未満のもの及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

推進機関を有する船舶と当該船舶に押される船舶（推進機関及び帆装を有しないものであつて、船舶安全法施行規則第2条第2項第3号ろからちまでに掲げるものを除く。第311条の22において同じ。）とが結合して一体となつて航行の用に供される場合には、当該推進機関を有する船舶には、前項に規定する航海用れーだーを備えなければならない。ただし、これらの船舶が結合して一体となつたときの長さ（満載喫水線規則第4条の船の長さをいう。第311条の22において同じ。）が五〇めーとる未満の場合には、この限りでない。

削除

第146条の12の規定により航海用れーだーを備えることとされた船舶（以下「航海用れーだー搭載船」という。）であつて総とん数五〇〇とん未満の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する電子ぷろってぃんぐ装置を備えなければならない。

航海用れーだー搭載船であつて総とん数五〇〇とん以上三、〇〇〇とん未満の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する一の自動物標追跡装置を備えなければならない。

航海用れーだー搭載船であつて総とん数三、〇〇〇とん以上の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する二の（総とん数一〇、〇〇〇とん以上の船舶にあつては一の）自動物標追跡装置を備えなければならない。

航海用れーだー搭載船であつて総とん数一〇、〇〇〇とん以上の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する自動衝突予防援助装置を備えなければならない。

総とん数五〇とん未満の船舶（昼間のみを航行するものを除く。）には、機能等について告示で定める要件に適合する航海用れーだー反射器を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の船質、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する磁気こんぱす及び予備の羅盆を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合には、予備の羅盆を備えることを要しない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する方位測定こんぱす装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

総とん数五〇〇とん以上の船舶（平水区域を航行区域とするものを除く。）には、機能等について告示で定める要件に適合するじゃいろこんぱす及びじゃいろ・れぴーたを備えなければならない。

総とん数五〇〇とん以上の外洋航行船（限定近海貨物船を除く。）には、操舵機室にじゃいろ・れぴーたを備えなければならない。

総とん数三〇〇とん未満の旅客船、総とん数三〇〇とん以上五〇〇とん未満の船舶及び平水区域を航行区域とする総とん数五〇〇とん以上の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する船首方位伝達装置を備えなければならない。ただし、国際航海に従事しない旅客船であつて総とん数一五〇とん未満のもの及び管海官庁が当該船舶の設備、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

平水区域を航行区域とする船舶には、羅針儀を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

総とん数五〇〇とん未満の外洋航行船（限定近海貨物船を除く。）には、操舵機室に羅針儀を備えなければならない。

総とん数三〇〇とん未満の旅客船及び総とん数三〇〇とん以上の船舶であつて二時間限定沿海船等以外のものには、機能等について告示で定める要件に適合する音響測深機を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

国際航海に従事しない船舶であつて総とん数五〇〇とん以上のもの及び国際航海に従事する船舶（総とん数三〇〇とん未満の第一種漁船（漁船特殊規程（昭和九年逓信・農林省令）第2条の第一種漁船をいう。以下同じ。）を除く。）には、機能等について告示で定める要件に適合する第一種衛星航法装置又は無線航法装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

国際航海に従事しない船舶であつて総とん数五〇〇とん未満のもの（平水区域を航行区域とするもの及び第一種漁船を除く。）には、機能等について告示で定める要件に適合する第二種衛星航法装置又は無線航法装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

総とん数三〇〇とん未満の旅客船及び総とん数三〇〇とん以上の船舶であつて二時間限定沿海船等以外のものには、機能等について告示で定める要件に適合する船速距離計を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶（前項に規定する船舶、二時間限定沿海船及び沿海区域を航行区域とする帆船を除く。）には、船速距離計その他の自船の速力を測定することができる装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

削除

総とん数五〇、〇〇〇とん以上の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する回頭角速度計を備えなければならない。

全閉囲型船橋（船橋から暴露部へ直接至る出入口を有しない船橋をいう。）を有する船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する音響受信装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

総とん数三〇〇とん未満の旅客船及び総とん数三〇〇とん以上の船舶であつて国際航海に従事するもの並びに総とん数五〇〇とん以上の船舶であつて国際航海に従事しないものには、機能等について告示で定める要件に適合する船舶自動識別装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

総とん数三〇〇とん未満の旅客船及び総とん数三〇〇とん以上の船舶（船舶安全法施行規則第1条第2項第1号及び第2号の船舶（同項第2号の船舶にあつては自ら漁ろうに従事するものに限る。）を除く。）であつて国際航海に従事するものには、機能等について告示で定める要件に適合する船舶長距離識別追跡装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

総とん数一五〇とん以上三、〇〇〇とん未満の旅客船及び総とん数三、〇〇〇とん以上の船舶（船舶安全法施行規則第1条第2項第1号及び第2号の船舶（同項第2号の船舶にあつては自ら漁ろうに従事するものに限る。）を除く。）であつて、国際航海に従事するものには、機能等について告示で定める要件に適合する航海情報記録装置を備えなければならない。

削除

削除

削除

削除

削除

国際航海旅客船等（船舶安全法施行規則第60条の5の国際航海旅客船等をいう。以下同じ。）以外の船舶であつて総とん数一〇〇とん以上のもの及び国際航海旅客船等には、機能等について告示で定める要件に適合するＶＨＦでじたる選択呼出装置を備えなければならない。ただし、二時間限定沿海船等及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

削除

国際航海旅客船等以外の船舶であつて総とん数一〇〇とん以上のもの及び国際航海旅客船等には、機能等について告示で定める要件に適合するＶＨＦでじたる選択呼出聴守装置を備えなければならない。ただし、二時間限定沿海船等及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

削除

削除

削除

削除

国際航海旅客船等以外の船舶であつて総とん数一〇〇とん以上のもの及び国際航海旅客船等には、機能等について告示で定める要件に適合するＭＦでじたる選択呼出装置（ＭＦで運用するでじたる選択呼出装置をいう。以下同じ。）を備えなければならない。ただし、国際航海旅客船等以外の船舶であつて沿海区域を航行区域とするもの（航行区域が平水区域から当該船舶の最強速力で二時間以内に往復できる区域に限定されていない旅客船（管海官庁が当該船舶の差し支えないと認めるものを除く。）を除く。）、平水区域を航行区域とする船舶、Ａ１水域のみを航行する船舶及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

Ａ４水域又はＡ３水域を航行する船舶には、機能等について告示で定める要件に適合するＨＦでじたる選択呼出装置（ＨＦで運用するでじたる選択呼出装置をいう。以下同じ。）を備えなければならない。ただし、第311条の22第2号の規定によりいんまるさっと直接印刷電信又はいんまるさっと無線電話を備えた船舶及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

削除

国際航海旅客船等以外の船舶であつて総とん数一〇〇とん以上のもの及び国際航海旅客船等には、機能等について告示で定める要件に適合するＭＦでじたる選択呼出聴守装置（ＭＦで運用するでじたる選択呼出聴守装置をいう。以下同じ。）を備えなければならない。ただし、国際航海旅客船等以外の船舶であつて沿海区域又は平水区域を航行区域とするもの、Ａ１水域のみを航行する船舶及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

Ａ４水域又はＡ３水域を航行する船舶には、機能等について告示で定める要件に適合するＨＦでじたる選択呼出聴守装置（ＨＦで運用するでじたる選択呼出聴守装置をいう。以下同じ。）を備えなければならない。ただし、第311条の22第2号の規定によりいんまるさっと直接印刷電信又はいんまるさっと無線電話を備えた船舶及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

削除

国際航海に従事する旅客船及び国際航海に従事しない総とん数一〇〇とん以上の旅客船には、機能等について告示で定める要件に適合する遭難信号送信操作装置を船橋の適当な位置に備え付けなければならない。ただし、国際航海に従事しない船舶であつて次の各号に掲げるものについては、この限りでない。

削除

国際航海に従事する旅客船及び国際航海に従事しない総とん数一〇〇とん以上の旅客船には、機能等について告示で定める要件に適合する遭難信号受信警報装置を船橋の適当な位置に備え付けなければならない。ただし、国際航海に従事しない船舶であつて次の各号に掲げるものについては、この限りでない。

国際航海に従事しない船舶であつて総とん数一、〇〇〇とん以上のもの及び国際航海に従事する船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する水先人用はしごを備えなければならない。ただし、水先人を要招することがない船舶については、この限りでない。

前項の規定により水先人用はしごを備える船舶には、次に掲げる設備を備えなければならない。

国際航海に従事する船舶には、船橋から当該船舶の速力及び推進方向を通常制御する場所（次項において「通常制御場所」という。）に命令を伝達する二の装置を備えなければならない。この場合において、そのうちの一はえんじん・てれぐらふでなければならない。

前項の船舶であつて通常制御場所以外の場所において当該船舶の速力及び推進方向を制御するものにあつては、船橋及び通常制御場所から当該場所に命令を伝達する装置を備えなければならない。

国際航海に従事する船舶には、主機を制御する場所において操作することができる機関部の船舶職員を呼び出すための装置を備えなければならない。

操舵機室を有する船舶には、当該操舵機室と船橋との間の通話装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

方位測定こんぱす装置を備える船舶には、当該方位測定こんぱす装置を設置した場所と船橋との間の通話装置を備えなければならない。

機関区域無人化船（船舶機関規則第95条の機関区域無人化船をいう。以下同じ。）には、船橋、主機を制御する場所並びに食堂、休憩室及び船員室（機関部の船舶職員の船員室に限る。）相互間の通話装置を備えなければならない。この場合において、当該通話装置は、常用の電源のほか予備の独立の電源からも給電することができるものでなければならない。

総とん数五〇〇とん以上の船舶及び国際航海に従事する総とん数五〇〇とん未満の旅客船には、舵角指示器、ぷろぺらの回転数及び回転方向（可変ぴっちぷろぺらにあつては、そのぴっち）並びに推力を表示する表示器並びにさいどすらすたーを有するものにあつてはその運転状態を表示する表示器であつて、その制御系統等について告示で定める要件に適合するものを備えなければならない。

ろーるおん・ろーるおふ旅客船には、機能等について告示で定める要件に適合する載貨扉開閉表示装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

ろーるおん・ろーるおふ旅客船にあつては、載貨扉の閉鎖方法に関する説明書を載貨扉の操作場所に掲げなければならない。

ろーるおん・ろーるおふ旅客船には、機能等について告示で定める要件に適合する漏水検知装置及びてれび監視装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

ろーるおん・ろーるおふ旅客船には、機能等について告示で定める要件に適合するてれび監視装置その他の有効な監視装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

前項の規定は、船員法施行規則第3条の6第2項の規定による巡視が行われているろーるおん・ろーるおふ貨物区域又は車両区域については、適用しない。

船舶復原性規則の適用を受ける船舶には、船首及び船尾の両船側の船底から最高航海喫水線以上に至るまでの外板に点刻する等恒久的な方法で喫水標を表示しなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の大きさ、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合は、この限りでない。

国際航海に従事する旅客船には、機能等について告示で定める要件に適合する喫水計測装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

次の各号に掲げる船舶には、それぞれその機能等について告示で定める要件に適合する検知器及び警報盤により構成される浸水警報装置を備えなければならない。

国際航海に従事する総とん数一五〇とん以上の船舶（船舶安全法施行規則第1条第2項第1号及び第2号の船舶（同項第2号の船舶にあつては自ら漁ろうに従事するものに限る。以下この条において同じ。）を除く。）及び国際航海に従事しない総とん数五〇〇とん以上の船舶（二時間限定沿海船等並びに同項第1号及び第2号の船舶を除く。）には、機能等について告示で定める要件に適合する第一種船橋航海当直警報装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

総とん数一五〇とん未満の旅客船（二時間限定沿海船等を除く。）、国際航海に従事しない総とん数一五〇とん以上五〇〇とん未満の船舶（二時間限定沿海船等並びに船舶安全法施行規則第1条第2項第1号及び第2号の船舶を除く。）並びに総とん数一五〇とん以上の同項第1号及び第2号の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する第二種船橋航海当直警報装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の構造等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

船舶には、第146条の10の3、第146条の10の4、第146条の34の3、第146条の34の5、第146条の38の2及び第146条の38の4の規定により備えるなぶてっくす受信機、高機能ぐるーぷ呼出受信機、ＶＨＦでじたる選択呼出装置、ＶＨＦでじたる選択呼出聴守装置、でじたる選択呼出装置及びでじたる選択呼出聴守装置の保守及び船舶内において行う軽微な修理に必要となる予備の部品、測定器具及び工具を備え付けなければならない。

火薬庫及危険物を運送するたんく船の危険物の積附設備の構造、配置等に付ては危険物船舶運送及び貯蔵規則の定むる所に依る

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

船の長さが一五〇めーとる以上のばるくきゃりあ（船舶区画規程第2条第4項に規定するばるくきゃりあをいう。次項において同じ。）には、船体に作用する縦曲げもーめんと及び縦せん断力を計算することができる積付計算機を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

船の長さが一五〇めーとる未満のばるくきゃりあには、復原性に関する事項を計算することができる積付計算機を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りではない。

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

削除

危険物船舶運送及び貯蔵規則中引火性液体類（引火点が摂氏二十三度未満のものを除く以下同じ）を運送するたんく船の引火性液体類の積附設備の構造、配置等に関する規定は引火性又は爆発性のがすを発生する液体で危険物以外のものを運送するたんく船の当該液体の積附設備の構造、配置等に付て準用す

この章の規定は、次の各号に掲げる揚貨装置については、適用しない。

揚貨装置（これに装着する滑車、ふつくその他の装具を除く。以下同じ。）は、でりつく装置にあつてはでりつくぶーむの角度を制限角度として、じぶくれーんにあつては旋回半径を制限半径として、その他の揚貨装置にあつては通常の使用状態において、制限荷重に相当する荷重を負荷したときに、その重要部分の破壊強度に対する安全係数が、次表に定める数値以上となるものでなければならない。

区分		安全係数
金属構造部	制限荷重が一〇とん以下のもの	五
	制限荷重が一〇とんをこえるもの	四
木構造部		八
わいやろーぷ		五

揚貨装置は、次項に規定する荷重試験を行なつても異状を生じないものでなければならない。

揚貨装置の荷重試験は、次表に定める試験荷重に相当する重量物をつり上げた後最大限に旋回又は移動させることにより行なう。ただし、修繕又は変更が加えられた揚貨装置については、ばね秤又ははいどろりつくばらんすを用いて旋回又は移動の両端において五分間連続して試験荷重に相当する荷重を負荷する方法によることができる。

制限荷重	試験荷重
二〇とん未満	制限荷重の一・二五倍の荷重
二〇とん以上五〇とん未満	制限荷重に五とんを加えた荷重
五〇とん以上一〇〇とん未満	制限荷重の一・一倍の荷重
一〇〇とん以上	管海官庁の適当と認める荷重

でりつく装置についての前項の試験は、でりつくぶーむの水平面に対する角度を、制限荷重が一〇とん以下のものにあつては一五度、制限荷重が一〇とんをこえるものにあつては二五度として行なうものとする。ただし、制限荷重に相当する荷重を負荷して使用する範囲における最小の角度がこれらの角度をこえる場合は、その最小の角度とすることができる。

じぶくれーんについての第2項の試験は、その旋回半径を使用される範囲の最大及び最小として行なうものとする。

動力装置の歯車、調車その他の伝導装置、軸系、帯電部及び蒸気管は、作業者を保護するために必要なおおい、囲い等の保護装置が施されているものでなければならない。

でりつくぶーむとでりつくぽすとの接合部は、でりつくぶーむが支持部から逸脱することを防止できるものでなければならない。

走行くれーんは、車軸又は車が破損した場合において、転覆を防止することができる構造のものでなければならない。

ういんち（とつぴんぐりふとういんちを除く。以下同じ。）は、制限荷重に相当する重量物の揚げ卸し中効果的に作動する制動装置を設けたものでなければならない。

ういんちのどらむの両端における耳の高さは、巻上用わいやろーぷをむらなく、かつ、余裕を残さないで巻きつけたとき、そのろーぷの直径の二倍以上の余裕を残すものでなければならない。

ういんちは、ろーぷがーどが取り付けられたものでなければならない。

蒸気ういんちの排気管の開口端は、排気が取扱者の視野を妨げることのないよう配置されているものでなければならない。

はいどろりつくういんちは、過圧防止装置を備えたものでなければならない。

電動ういんちは、次の各号に適合するものでなければならない。

前二条の規定は、くれーんの巻き上げ装置について準用する。

遠隔制御ばら積貨物荷役装置及び遠隔制御ばらすと水張排水装置は、遠隔制御の機能を手動で解除できるものでなければならない。

この章の規定により難い特別の事情がある場合には、管海官庁が潜水設備の潜水深度、構造、使用方法等を考慮して許可したものに限り、この章の規定によらないことができる。

耐圧殻（潜水したときの圧力に耐え、人員及び機器類等を収容することができる構造のものをいい、閉鎖装置及び貫通金物を含む。以下同じ。）は、最大潜水深度まで潜水した場合に安全な構造及び強度を保つものでなければならない。

耐圧殻内に使用する材料は、難燃性のものであり、かつ、燃焼による有害がすの発生が少ないものでなければならない。

耐圧殻に設ける出入口の戸は、いずれの側からも開閉することができるものでなければならない。

耐圧殻内には、次に掲げる計器を備え付けなければならない。

潜水設備には、潜水及び浮上の制御を有効に行なうことができる装置を設けなければならない。

潜水設備には、前項の装置を設けるほか、非常の際に耐圧殻を浮上させることができる措置を講じなければならない。

潜水設備には、耐圧殻内の乗員のため、潜水時間に応じた十分な空気を確保することができる措置を講じなければならない。

潜水設備には、前項の措置を講じるほか、非常の際に耐圧殻内の乗員のため必要な空気を確保することができる措置を講じなければならない。

潜水設備には、耐圧殻内の炭酸がすその他の有害ながすを除去することができる十分な措置を講じなければならない。

耐圧殻内には、有線電話等その潜水中に母船（潜水設備を有する船舶をいう。以下同じ。）と連絡することができる装置を備え付けなければならない。

前項の装置は、常用のもののほか、非常用のものを備え付けなければならない。

母船と耐圧殻を結ぶ索、管、電線等は、次の各号に適合するものでなければならない。

耐圧殻内には、乗員数と同数の救命胴衣及び水密電気灯（船舶救命設備規則第29条に規定する救命胴衣及び第37条に規定する水密電気灯をいう。）を備え付けなければならない。

耐圧殻内には、消火器（船舶消防設備規則第5条第10号い、ろ又はにに掲げる液体消火器、泡消火器又は粉末消火器をいう。）を備え付けなければならない。

潜水設備には、第169条の15から前条までに規定するもののほか、当該潜水設備の潜水深度、構造、使用方法等を考慮して、管海官庁が必要と認めて指示する措置を講じなければならない。

この編の規定により難い特別の事情がある場合には、管海官庁が用途を限定して許可したものに限り、この規定によらないことができる。

この編に規定していないものにあつては、管海官庁が当該船舶の電気設備の効用に支障があるかどうかを審査してその使用を承認するものとする。

この編における用語の定義は、次の各号の定めるところによる。

次表に掲げる電気設備への供給電圧は、同表に規定する電圧を超えてはならない。

電気方式	種類	供給電圧
直流方式	照明設備及び小形電気器具	二五〇ぼると（引火点摂氏六〇度以下の油を積載する船舶にあつては一五〇ぼると）
	動力設備（小形電気器具を除く。）	五〇〇ぼると（引火点摂氏六〇度以下の油を積載する船舶にあつては二五〇ぼると）
	電熱設備（小形電気器具を除く。）	二五〇ぼると
交流方式	照明設備及び小形電気器具	一五〇ぼると
	動力設備（小形電気器具を除く。）	三相の場合には四五〇ぼると 単相の場合には二五〇ぼると
	電熱設備（小形電気器具を除く。）	二五〇ぼると

配電方式は、次に掲げるものでなければならない。

船体は、管海官庁が安全性を考慮して差し支えないと認める場合を除き、導体として使用してはならない。

電気機械及び電気器具は、次項から第4項までに規定する場合を除くほか、次に掲げる場所に設備してはならない。

水滴、油等の落下又ははねかえりのおそれのある場所に設置する電気機械及び電気器具は、正常な機能を妨害されないように保護しなければならない。

船舶の安全性又は居住性に直接関係のある電気機械及び電気器具で、機関室床板より下方に設置し、かつ、びるじ等により浸水のおそれのあるものは、適当に保護されたもの又は防水型若しくは水中型のものでなければならない。

爆発し、又は引火し易い物質が発生し、蓄積し、又は貯蔵される場所に設置する電気機械及び電気器具は、防爆型のものでなければならない。

船舶の安全性又は居住性に直接関係のある発電機、電動機その他の回転機械の軸方向は、なるべく船首尾方向と一致させなければならない。

電気機械及び電気器具は、取扱者に危険を与えない構造のものでなければならない。

電気機械又は電気器具の故障により、その露出金属部が帯電するおそれのある場合は、取扱者を保護するための適当な措置を講じなければならない。

船舶の安全性又は居住性に直接関係のある電気機械及び電気器具は、船舶が縦に一〇度若しくは横に一五度（第6章の規定により備え付ける非常電源及び臨時の非常電源にあつては、二二・五度）傾斜している状態又は二二・五度横揺れしている状態においてもその性能に支障を生じないものでなければならない。ただし、係留船にあつては、管海官庁が当該係留船の係留場所の風、波、潮流等による影響を考慮して差し支えないと認める場合は、この項の規定の適用を緩和することができる。

電気機械及び電気器具は、船体の振動によりその性能に支障を生じないものでなければならない。

電気機械及び電気器具（その露出充電部が密閉され、かつ、その火花による危険のないものを除く。）の露出充電部相互間又は露出充電部と大地の間の空げき（火花間げき及び絶縁物のある空げきを除く。）及び沿面距離は、次表に定めるところにより保たなければならない。ただし、管海官庁が承認したものについては、この限りでない。

種別	定格電圧（ぼると）	空げき（みりめーとる）			沿面距離（みりめーとる）
		異極端子間	異極裸充電部間	裸充電部と大地間	異極端子間	異極裸充電部間	裸充電部と大地間
自動しや断器及び刃形開閉器	一二五以下のもの	一三	六	一三	一九	九	一三
	一二五をこえ二五〇以下のもの	一九	八	一四	三二	一一	一八
	二五〇をこえるもの	二五	一〇	一五	五〇	一三	二五
回転機械、制御器（定格電流一〇あんぺあ以下のものを除く。）並びに自動しや断器及び刃形開閉器以外の配電盤用器具	一二五以下のもの	六			九
	一二五をこえ二五〇以下のもの	八			一一
	二五〇をこえるもの	一〇			一三
小形電気器具及び定格電流一〇あんぺあ以下の制御器	二五以下のもの	三			四
	二五をこえ一二五以下のもの	五			六
	一二五をこえ二五〇以下のもの	七			八
	二五〇をこえるもの	九			一〇
配電盤上の充電部	一二五以下のもの	一三			一三
	一二五をこえ二五〇以下のもの	一六			一三
	二五〇をこえるもの	二三			二三

電気機械及び電気器具は、出力、電圧、電流、力率、周波数、回転数等の定格値又はこれらの使用調整値をその種類に応じて明らかに表示したものでなければならない。

船舶の安全性又は居住性に直接関係のある発電機又は電動機であつて定格出力が一〇〇きろわっと又は一〇〇きろぼるとあんぺあ以上のものの回転軸に用いる材料は、管海官庁の行う試験及び検査に合格したものでなければならない。ただし、管海官庁が適当と認める機関が発行した合格証明書を有する材料については、この限りでない。

次に掲げる電気機械及び電気器具のうち、船舶の安全性又は居住性に直接関係のあるものは、それぞれ各号に掲げる完成試験のうち、その使用目的に応じて必要なものに合格したものでなければならない。

電気機械及び電気器具は、船舶に備え付けられたのちに行われる効力試験及び絶縁抵抗試験に合格しなければならない。

船舶には、当該船舶の安全性又は居住性に直接関係のある電気利用設備に必要な電力を十分に供給することができる常用の発電設備を備えなければならない。ただし、当該電力の供給を外部から受ける係留船については、この限りでない。

次に掲げる船舶の主電源は、二組以上の発電設備により構成され、かつ、そのうちの一組が故障した場合においても、前条の電気利用設備のうち管海官庁が指定するものに対し十分に給電することができるものでなければならない。

主電源を構成する発電設備は、外洋航行船にあつては第1号、第2号及び第4号（限定近海貨物船にあつては第1号）に掲げる要件に、機関区域無人化船にあつては第2号から第5号までに掲げる要件にそれぞれ適合するものでなければならない。

船舶の安全性及び居住性に直接関係のない発電設備及び変電設備については、本章のうち、第2節以下の規定（第194条、第195条、第203条、第205条及び第207条を除く。）は適用しない。

発電機を駆動する原動機には、管海官庁が指示する負荷を急激に除去し、又は加えた場合、瞬間において一〇ぱーせんと以内及び整定後五ぱーせんと以内に速度変化を制御できる調速機を備え付けなければならない。

前項の調速機が並列運転を行う交流発電機用原動機に備え付けられているときは、配電盤上に速度調整を行う装置を備え付けなければならない。

蒸気たーびんで駆動される直流発電機が二台以上並列運転される場合には、蒸気たーびんの過速度調速器が作動したとき発電機の自動しや断器が同時に開くように装置しなければならない。

発電機の回転軸は、十分な強度を有するものであり、かつ、その材料は、日本工業規格「炭素鋼鍛鋼品」ＳＦ四四〇Ａの規格に適合するもの又はこれと同等以上の材質のものでなければならない。

発電機潤滑油装置は、もれた潤滑油が巻線その他の充電部に浸入しない構造のものでなければならない。

すりーぶ式軸受は、油面及び潤滑状況を監視できるように装置しなければならない。

発電機の軸と軸受との間に軸電流を生ずるおそれのある場合には、これを防止する適当な方法を講じなければならない。

発電機の温度上昇限度は、第10号表に定めるところによる。

連続定格の発電機は、二五ぱーせんとの過負荷で次表に掲げる時間中支障なく運転できるものでなければならない。この場合において同表の毎分一〇〇〇回転についての出力は、次の算式により算出したものとする。毎分１０００回転についての出力＝｛定格出力（きろわつと又はきろぼるとあんぺあ）×１０００｝÷定格回転数

毎分一〇〇〇回転についての出力（きろわつと又はきろぼるとあんぺあ）	時間
三未満のもの	一五分間
三以上七・五未満のもの	三〇分間
七・五以上のもの	二時間

前項の発電機は、五〇ぱーせんとの過負荷で一分間支障なく運転できるものでなければならない。

発電機は、次に掲げる速度で一分間支障なく運転できるものでなければならない。

直流発電機は、界磁調整器を定格出力、定格電圧、定格回転数に相当する値に調整し、その調整値及びぶらしの位置を変更しないで、連続定格のものにあつては定格電流の一五〇ぱーせんと以内、短時間定格のものにあつては定格電流以下において、有害な火花を生じないものでなければならない。

発電機の絶縁抵抗は、次の算式を満足するものでなければならない。絶縁抵抗＝〔（定格電圧×３）÷｛定格出力（きろわつと又はきろぼるとあんぺあ）＋１０００｝〕めぐおーむ

発電機の絶縁耐力の試験は、第11号表に定める試験電圧による。